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山陽新聞/2018/9/14 8:05
http://www.sanyonews.jp/article/788407/1/?rct=shasetsu

風疹の流行/妊婦への感染を防がねば

 風疹が全国に拡大する兆しを見せている。首都圏を中心に流行していたが、地方にも広がりつつあり、中国地方でも患者が確認された。妊婦が感染すると、赤ちゃんの健康に重大なリスクを及ぼす恐れがある。警戒を強めたい。
 国立感染症研究所によると、7月以降、東京都や千葉県など首都圏を中心に患者が急増した。今年に入ってからの全国の患者数は今月2日までの集計で362人となり、すでに昨年1年間の4倍近くに達している。2013年に続き、全国的な流行となる恐れがある。
 風疹のウイルスはくしゃみやせきで広がり、感染力が強い。家庭や職場に限らず、公共の場や人混みで感染する恐れがある。感染すると2~3週間後に発熱や発疹、リンパ節の腫れなどの症状が出る。厚生労働省によれば、子どもは比較的、症状が軽いとされるが、大人がかかると発熱などが長く続き、関節痛がひどいこともあるという。
 とりわけ注意が必要なのは妊婦だ。妊娠初期に感染すると赤ちゃんが難聴や心臓病、白内障になるリスクがある。「先天性風疹症候群」と呼ばれる。予防にはワクチン接種が有効だが、胎児に影響する恐れがあり、妊婦自身は接種できない。妊娠を望む女性はあらかじめ免疫の有無を調べる抗体検査を受け、早めにワクチン接種をしておきたい。
 本人だけでなく、夫や家族、職場の同僚といった周りの人も予防に努めなければならない。今年の患者の大半は成人で、30代以上の男性が多いことにも注目したい。
 風疹の予防接種は現在、乳幼児期に2回の定期接種が導入されているが、かつては中学生の女子のみが対象だった時期もあるなど、国の制度は二転三転してきた。1990年4月1日以前に生まれた人は未接種か、接種していても1回だけだ。1回接種していても、時間の経過とともに免疫は徐々に弱まるという。
 抗体検査は医療機関で受けられる。国が補助制度を設け、多くの自治体が無料で受けられるようにしている。岡山県内の自治体では妊娠を希望する女性とその同居者、抗体の数値が低い妊婦の同居者が対象になっている。抗体検査の結果、免疫が十分でない場合はワクチン接種が必要で、この費用も助成している自治体が多い。住んでいる市町村に確認し、利用したい。
 風疹は発展途上国では大きな問題だが、先進国で日本のように流行が繰り返されるのは極めて異例という。厚労省は東京五輪・パラリンピックが開催される20年までに風疹をなくす目標を掲げているが、今のままでは難しいと言わざるを得ない。風疹の流行が続けば、日本への渡航を控える人が出るなどの混乱も予想される。
 無料の抗体検査の対象拡大やワクチン接種の補助拡大なども含め、政府、自治体は対策を強化すべきだ。


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