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山陽新聞/2017/6/19 8:05
http://www.sanyonews.jp/article/549425/1/?rct=shasetsu

五輪の種目拡大/魅力高めつつ経費抑制を

 国際オリンピック委員会(IOC)が、2020年東京五輪で実施する新種目を選んだ。日本側の提案を受けて、追加種目としての実施が決まっている野球、空手など18種目も含め、前回の16年リオデジャネイロ五輪から33種目増え、過去最多の339種目となる。
 初採用の注目株はバスケットボール3人制や、ジャンプなど派手な技の得点を競う自転車のBMXフリースタイルだろう。米国などの都市部で若者に人気がある。
 IOCは世界的に若い世代のスポーツ離れが進んでいるという危機感を抱いている。新種目によってファン層を拡大する狙いがあり、新たな五輪像を模索する取り組みとも言える。観戦する側にとっても見どころが増えるのは歓迎できよう。前向きな挑戦と受け止めたい。
 種目選びでは、女性の参加拡大も重視された。男女混合種目を前回の2倍の18種目に増やすなどした結果、日本側提案種目を除き、女性選手の割合が過去最高の48・8%に高まる。IOCが目標とする男女同数の参加がほぼ実現する。スポーツ界での女性の地位向上にもつながるものであり、大いに評価できよう。
 男女混合種目には、リオ五輪で日本が過去最多のメダル12個を獲得した柔道で男女3人ずつの団体、先の世界選手権で日本ペアが優勝した卓球のダブルスといったメダル獲得が期待されるものも選ばれた。日本勢の活躍が増えることも期待したい。
 一方で、日本の選手強化戦略は練り直しも求められる。バスケット3人制は、国内組織による強化が遅れている。5人制とは選手層が異なりがちなため、選手数も把握できていないという。男女混合で行われる陸上や競泳も種目によっては手薄になっている。選手の掘り起こしや強化態勢づくりが急がれる。
 気になるのは、五輪肥大化問題が再燃しそうなことだ。
 14年のソチ冬季五輪では費用が4兆円を超えるなど、負担が増している。22年冬季大会では招致レース途中でオスロなど4都市が撤退し、24年夏季大会でもローマなどが辞退した。肥大化を防ぐため、IOCは14年、改革の指針「アジェンダ2020」を作った。夏季五輪の種目数の上限を約310とするなど、簡素化を図る姿勢を鮮明にした。
 だが、IOCが今回決定した種目は、上限ルールの対象外となる日本側提案種目を除いても321に上る。自らの決定を数年で覆すことには、説明が必要だろう。
 東京大会は今後、組織委が競技日程や新種目の会場を決める作業に入る。スポーツの魅力を高めつつ、コスト抑制を実現させる。東京大会に期待されているのは、その両立である。持続可能な五輪の成功モデルを示すことが求められる。既存施設の活用を徹底するなどコスト抑制に知恵を絞ってもらいたい。


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