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産經新聞/2018/8/10 6:00
http://www.sankei.com/column/news/180810/clm1808100001-n1.html

ボクシングの混乱/JOCの責任が問われる

 日本ボクシング連盟にスポーツ団体を名乗る資格はあるまい。
 助成金の不正流用や不正判定疑惑などが指摘される連盟の山根明会長が辞任を表明した。
 山根氏は不正流用に加え、過去に暴力団関係者と親交があったことも認めている。連盟の定款にない「終身会長」を名乗り、試合用グローブの販売をめぐっては一時期、親族の個人口座に代金を払い込ませていた。組織の私物化は明らかである。
 だが連盟の緊急理事会は、そんな山根氏に進退を一任した。すでに組織の体をなしていない。山根氏は辞任ではなく、連盟の意志として除名とすべきであり、理事会も解体、刷新が筋だろう。
 山根氏は辞任表明の際に「どうか選手のみなさん、東京五輪に参加できなくてもその次の五輪もあります。頑張ってください」と呼びかけた。混乱を招いた自らの責任を脇に置き、五輪に懸ける選手の思いを踏みにじる発言は到底許しがたい。こうした人物を長年、トップにいただいてきた連盟は、大いに恥じるべきである。
 さらに情けないのは、スポーツ界全体が自浄能力を欠いていることだ。スポーツ庁の鈴木大地長官も、同連盟の上部組織に当たる日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和会長も、実態の解明を連盟の調査に委ねるとしてきた。連盟に当事者能力がないのは誰の目にも明らかだったろう。
 国体ではすでに、ボクシングは毎年開催から隔年開催に降格されている。連盟のガバナンス(組織統治)が低く評価されたことが影響した。山根氏の専横ぶりはこれまでも指摘されており、連盟の正常化に動く機会は、何度もあったはずだ。
 JOC加盟団体の多くは内閣府の監督下にある公益法人格を持っているが、規制の緩い一般社団法人も7団体ある。日本ボクシング連盟はその一つだ。
 加盟団体のハードルを公益法人に引き上げるなど、五輪競技にふさわしい体制を整えさせる義務がJOCにはある。スポーツの理想とする高潔性から程遠い日本ボクシング連盟の資格は、一度、解除すべきである。
 「統括団体」を名乗りつつ、加盟団体の不祥事には距離を置き、五輪の実利だけを得ようとする。JOCのご都合主義が不祥事を招いたともいえるのだ。


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